ジャパン・ウォーター・ガード


ジャパン・ウォーター・ガード
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●21世紀の環境保全と豊かな水辺を取り戻すために●
地球の水を守ろう!!
地球温暖化対策
プロジェクト概要
プロジェクト主旨
気候変動と環境問題
地球温暖化とは
地球温暖化対策

    

プロジェクト概要

プロジェクト主旨

 近年、夏には巨大台風や豪雨による河川氾濫や土砂崩れ、冬には豪雪と、毎年のように自然災害が発生しています。地球規模でも、世界中の彼方此方で大雨による水害が発生する一方で水不足や干ばつとなり、2極化した異常気象現象が顕著となっています。これら自然災害の全ては“水”に起因し、“水”の極端な偏在が直接的原因です。そして、“水”の偏在を引き起こす異常気象は、地球の気候変動によるとされています。

 地球の気候は、古来より太陽光等の宇宙からの影響と、地球の地殻などの要因により自然変動してきました。数万〜数百万年単位の大きな時間の流れでは、氷河期と温暖期を繰り返し、現在もその時間の流れの端にあり、直近の僅か100年あまりの、地球気温の変化を直ぐさま異常な温暖化現象とするのは早計と言えるかもしれません。
 直近の100年:20世紀は、18世紀後半の産業革命以降の急速な科学技術発展と工業化により、世界の政治経済を変貌させ、人類が意図的に化石燃料を燃焼させた大きな変革の時代でした。化石燃料による工業化は、人類に自動車や様々な化学製品、電化製品をもたらし、現在の豊かな生活があります。世界中が、経済発展を欲望することによりエネルギー需要は増大し、大量の化石燃料を燃焼すれば、大量に二酸化炭素が生成され大気中に排出されるのは確かなことです。この人為的な二酸化炭素等の温室効果ガス増加が、地球環境に変化をもたらしています。

 温室効果ガスの増加が、近年の異常気象や地球温暖化の全ての原因なのかは断定できませんが、確実なことは、工業化による繁栄が、自然環境に大きな影響を与え、大気汚染や水質汚染などの環境破壊を引き起こしていることです。先進国においては、豊富な経済力と科学技術の発展により見直されつつありますが、経済発展を熱望する新興国や途上国では、環境に配慮する余裕はなく、現在でも劣悪な環境汚染が進行しています。化石燃料に依存した工業化は、地球環境に大きな負担をかけ、環境汚染は生態系へ大きな影響を与えます。水質汚染は、気温や水温が上昇すれば進行するため、温暖化の原因が自然変動であろうと人為的変動であろうと何であろうと、気候変動は“水”にとって重要因子なのです。
 地球温暖化が、“水”に大きな負担となり水質汚染や水不足などを引き起こしていることは明らかであり、“水”を守りたいせつにする観点から、水辺からできる地球温暖化対策プロジェクトを実行します。



気候変動と環境問題


・歴史

 地球の気候変動と温暖化の議論は、1970年代より本格的に開始され、当初は寒冷化説もありましたが、1990年になると温暖化説が優勢となり、近年の異常気象は地球温暖化に関係していることが定説となり、今日に至っています。1970年代の日本は、急速な経済発展を果たした高度成長期でしたが、公害が大きな社会問題となりました。国際政治の場においても、1992年6月にブラジルのリオ・デ・ジャネイロにて開催された“環境と開発に関する国際連合会議”(地球サミット)にて、気候変動枠組条約が採択され、定期的な会合(気候変動枠組条約締約国会議、通称:COP)開催が規定されました。国際会議の場で議論や研究が進むにつれ、地球は温暖化しつつあり、人類の排出した温室効果ガスがそれに重要な役割を果たしているということが、科学的な合意(コンセンサス)となりました。第1回締約国会議(COP1)は、1995年にドイツのベルリンで開催され、1997年に日本の京都にて開催された第3回締約国会議(COP3)では、先進国の温室効果ガスの削減目標を定める「京都議定書」が採択されました。以降、毎年各国にて持ち回りにて開催され、2015年12月には、フランスのパリにて第21回締約国会議(COP21) が開催されました。

 しかし、20年以上に渡り、国際会議にて議論されても地球温暖化問題は、未だ解決には遠く、異常気象は毎年酷くなるばかりです。近年では、中国やインドなどの新興国での経済発展により温室効果ガスは増加し、アジア、アフリカなどの途上国では、経済発展を熱望し、その牽引となる電力エネルギーを得るため化石燃料による燃焼は増える一方です。そのため、途上国を含めた温室効果ガス削減目標の合意を目指すパリでの COP21での合意はとても難しいものとみられましたが、国際的な問題意識の高まりから、議定書成立はできなかったものの、歴史的な「パリ協定」が成立しました。



・エネルギー資源

 資源を持たない日本では、化石燃料を輸入に依存しているため、省エネルギーや節電対策などが早くから浸透して、温室効果ガスの発生は高度成長時代に比べ削減されました。しかし、経済規模が大きく、化石燃料の消費量と温室効果ガスの大量排出国にはかわりありません。近年では、温室効果ガスの発生を削減するため、太陽光や風力、小水力などの再生可能エネルギーの普及が模索されていますが、膨大な産業用エネルギーを得ることはできず、化石燃料に頼るしかないのが現状です。二酸化炭素削減を唱え、原子力発電に反対はする市民も、電力に頼る豊かな生活を手放す選択はできません。



・温暖化と水質汚染

 地球温暖化の主原因が、自然変動か二酸化炭素等の温室効果ガスなのかは、様々な学説がありますが、近年、異常気象により豪雨、豪雪等の大災害を引き起こしているのは確かです。そして、その直接的原因物質が地球を循環する“水”であることも間違いありません。“水”は、地球に存在する全ての生命の源であり、食料をはじめ豊かな経済も、産業も“水”により成り立っています。電力エネルギーですら、燃料の違いはあっても“水”を沸騰させタービンを回すことにより発電されています。  化石燃料の燃焼→温室効果ガスの増加→地球温暖化の過程における何時の時も“水”に依存し、大きな負担が課しているのです。その結果として、世界規模での水質汚染や水不足が進行しています。




出典)本Webサイトの図表は、環境省、GIO国立環境研究所温室効果ガスインベントリオフィスおよびJCCCA全国地球温暖化防止活動推進センターの公表データをもとに作成しています.。

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